中国の生活、ビジネスに役立つ情報を発信するサイト

中国で携帯やスマートフォン購入時に確認すべき3つのポイント

中国で携帯電話やスマートフォンを購入するとき、何に注意すればよいのだろうか?偽物を購入してしまったり、新品だと思っていたら展示品だったり・・。中国の「三包規定」という製品保証を受けるために3つのポイントに注意しよう。

1.中国での携帯・スマートフォンの購入

偽物だけでなく展示品にも注意が必要!

中国で携帯電話やスマートフォン(スマホ)を購入するとき、偽物に注意することはもちろんのこと、新品だとおもって購入したものが展示品(見本品)だったということも中国では起こりえるので注意が必要だ。この展示品というのは、店頭で顧客に操作してもらうために展示品している製品を指している。

展示品は品質に問題があるというわけではないが、新品だと思っていたら、すでに使用感があったり、見知らぬアプリがインストールされているケースもある。そうなると、せっかく新品を購入したのに沈んだ気持ちになってしまう。

中国の携帯・スマホはどこで購入する?

中国の携帯やスマホはどこで購入することができるのだろうか?まず実店舗とネット通販の大きく2つに分かれる。中国の携帯やスマホを販売している実店舗は大きく3つの分類に分かれる。

  1. 中国移動(チャイナモバイル)、中国電信(チャイナテレコム)、中国聯通(チャイナユニコム)の3大通信キャリアの展開する店舗。直営または代理店がある。
  2. 携帯やスマホのメーカー名のついた販売代理店。国美や蘇寧などの大型家電量販店、ウォルマートやカルフールなどの大型スーパー、パソコンや携帯を専門に取り扱っている電脳城とよばれる百貨店型ビルにおおく見られる。
  3. 個人商店による販売店。繁華街の路地裏や住宅街のなかで見られる。携帯や固定電話の通信カードも販売していることが多い。
(写真1)「中国移動通信」と看板は出ているが個人商店型の販売店

(写真1)「中国移動通信」と看板は出ているが個人商店型の販売店

通信キャリアの展開する店舗で購入する場合、携帯やスマホ本体はすこし割高。通信キャリアと1年または2年の長期契約をして通信料の割引をうけると割安になることが多い。この仕組みは日本と一緒だ。

携帯やスマホ端末だけを購入するなら、販売代理店やネット通販で購入したほうが割安だ。個人商店での購入は信頼性が低いので、あまりおススメできない。

中国のネット通販で販売されている商品の信頼性はかなり高くなっている。大手の電子商取引(EC)企業である京東商城(JD.com)一号店など自社販売している携帯やスマホは、中国人のあいだでも信頼できると言われている。

(写真2)デジタル製品を専門に扱う電脳城の店内のようす(上海市内)

(写真2)デジタル製品を専門に扱う電脳城の店内のようす(上海市内)

2.購入時に確認すべき3つのポイント

ポイント1:パッケージに進網許可証がされているか?

中国で携帯やスマホなどのモバイル通信機器を購入する場合、移動電話機商品修理更換退貨責任規定(2001年11月施行)という規定によって消費者保護をうける仕組みになっている。この規定は通称として「三包規定」とよばれている。三包規定の三包は「修理、交換、返品」の3つを指している。

中国で携帯やスマホなどの通信機器を販売する場合、進網許可証という許可証の取得が義務づけられている。中国の通信業界を管轄している工業和信息化部(総務省に相当)という政府機関は、モバイル通信端末を製造しているメーカーに対して製品ごとに進網許可証を取得することを義務づけている。

もし、購入しようとしているパッケージに進網許可証の番号が記載されていない場合はかならず店舗スタッフに確認しよう。

(写真3)購入したLenovo S658tのパッケージ貼られた進網許可証の番号など

(写真3)購入したLenovo S658tのパッケージ貼られた進網許可証の番号など

ポイント2:携帯やスマートフォンの機器本体の確認

実店舗で購入する場合は、かならず自分で機器本体を確認したほうがいい。中国では店員が購入する携帯やスマホの電源が入るか見せてくれるのが一般的。三包規定では「販売時に基本機能などを購入者に説明しなければならない」と定めている。

もうひとつ確認をおススメするのは、液晶部分に保護フィルムが貼っていないかどうか。新品として購入する携帯やスマホに、なぜか液晶部分に保護フィルムが貼っているということがある。この場合は展示品として使用されていた可能性があるので注意が必要だ。

ポイント3:正規の領収書(発票)を発行できるか?

中国では携帯やスマホを購入する場合、かならず正規の領収書である発票(ファーピャオ)を取得すること。中国では三包規定によりスマートフォンには製品保証(1年間)がついているが、発票がないとその保証サービスをうけることができなくなってしまう。

中国では小型の実店舗を中心に発票を発行しない条件で製品の価格を割り引いてくれるケースがある。しかし、家電やデジタル製品については、故障の発生や不良品のリスクにそなえて、かならず発票を取得することをおススメする。

(写真4)スマートフォンを購入したときに入試した発票

(写真4)スマートフォンを購入したときに入試した発票

(了)

top of page